個別原価計算のセクションで、各製品に共通して発生した製造間接費を、製造指図書№101と№102にいくらずつ配分（配賦）するかということを考えました。
（参考・・・個別原価計算「製造指図書への配賦」の講へ
| 【設例１】（再掲） 製造間接費￥5,500は、次の直接作業時間をもとに、各製造指図書に配賦する。 ［資料］ 直接作業時間：製造指図書№101・・・12時間 製造指図書№102・・・10時間 |
個別原価計算の講で登場したときには、製造指図書№101の製品と№102の製品をつくるのにかかった時間を基準に、製造間接費を分けました。
この№101と№102が、同じような工程で同じような作り方をしているのであれば、製造するのにかかったトータル時間で比べればいいのですが、例えば№101の方は、直接材料と直接作業だけの、製造間接費があまりかからない部門でつくられ12時間かかったのに対し、№102の方は、最新鋭の設備で減価償却費も光熱費の消費も大きな部門で10時間かかっていたとしたら、どうでしょうか？
単純に12時間と10時間で比べて、№101の方に多く製造間接費を配分することは、製造原価が実態を反映していることになるでしょうか？
そこで、複数の工程や部門で製品を製造する工場では、製造間接費がたくさんかかる部門や、そうでもない部門で、製品に配賦する製造間接費にも差をつけるため、各部門ごとに製造間接費を計算し、どの部門でどれだけ作業したかに応じて、それぞれの製品の製造間接費に反映させるような計算をします。これを「部門別計算」といいます。
それでは次に、部門別計算の大きな流れ・手順を見てみましょう。